2023年8月30日の要人発言・ニュース - FX要人発言・ニュースのゴゴヴィ

2023年8月30日の相場概要

　・期間中にはニュース概要となる記事は有りません。

ゴゴヴィの注目発言・ニュース

　・期間中にゴゴヴィが注目する発言・ニュースは有りません。

期間最大CRHDPとなっている発言・ニュース

会社・企業関係[NP HDP +0.0 CHDP 0.00 RHDP +0.0 CRHDP 0.00]
・ブルームバーグによると、米デジタル資産運用会社グレースケール・インベストメンツは、米国初のビットコイン上場投資信託(ETF)のローンチに関して連邦裁判所からの青信号を得た。

2023年8月30日のFX要人発言・ニュース

米政府関係[NP HDP -0.7 CHDP +0.0 RHDP +0.3 CRHDP +0.0]
・米財務省によると、7年債入札(ダッチ方式)の落札結果は最高落札利回りが4.212％、応札倍率(カバー)が2.66倍となった。

中国政府関係[NP HDP +0.7 CHDP +0.1 RHDP -1.0 CRHDP +0.1]
・ブルームバーグによると、中国の経済と金融市場を支えるためのより大幅な緩和策が向こう数週間に打ち出されない場合、投資家は年内、中国株に対して一段とディフェンシブなポジションを取った方がよい。米銀バンク・オブ・アメリカ(BofA)のストラテジストがこう助言している。

ドイツ政府関係[NP HDP +0.5 CHDP +0.0 RHDP +0.5 CRHDP +0.3]
・ドイツ検察は、ロシアへの輸出が禁止されている電子機器を繰り返し同国企業に売却していたとして、独貿易会社経営の男を外国貿易法違反容疑で逮捕したと発表した。機器はロシアがウクライナ侵攻に投入している偵察用ドローン「オルラン10」の部品などに用いられ、EUによる対露制裁の対象だった。西側諸国からロシア軍に物資が流入している事例が後を絶たない状況だ。

米政府関係[NP HDP -0.7 CHDP +0.0 RHDP +0.3 CRHDP +0.0]
・米ホワイトハウスのジャンピエール報道官は、ロシア民間軍事会社ワグネル創設者プリゴジン氏の航空機墜落による死亡について、「ロシア大統領府には反対勢力を殺害してきた長い歴史があるというのは周知の事実だ」とし、背後にクレムリンの存在がある可能性を示唆した。

米政府関係[NP HDP -0.7 CHDP +0.0 RHDP +0.3 CRHDP +0.0]
・ブリンケン米国務長官は、ウクライナに対する総額2億5000万ドルの新たな軍事支援を発表した。医療車両や追加的な地雷除去装置のほか、防空用ミサイル、高機動ロケット砲システム「ハイマース」向けの弾薬、300万発を超える小火器弾薬などが含まれる。

ロシア政府関係[NP HDP -0.3 CHDP +0.4 RHDP -0.3 CRHDP +0.4]
・ロシア大統領府のぺスコフ報道官は、プーチン大統領が「一帯一路」フォーラムに出席するため10月に中国訪問を用意しているという報道について、「中国との二国間の接触に関するスケジュールは調整中」と述べた。具体的なイベントなどの詳細は適時発表するとしている。

ニュース[NP HDP -1.0 CHDP -0.5 RHDP -1.0 CRHDP -0.5]
・国際原子力機関(IAEA)のグロッシ事務局長は、東京電力福島第1原発から海洋放出された処理水のトリチウム濃度が基準値を大きく下回っていることについて、「想定通りだった」と述べた。原発内に拠点を置くIAEAは、独自の分析でトリチウム濃度を確認している。

韓国政府関係[NP HDP -5.0 CHDP +0.2 RHDP -3.0 CRHDP +0.0]
・韓国の趙駐米大使は、2019年12月を最後に対面で開いていない日中韓首脳会談を年末に実現できる可能性があるとの見方を示した。米首都ワシントンで開いた会合で「うまくいけば年末に開催できるだろう」と述べた。

ニュース[NP HDP -1.0 CHDP -0.5 RHDP -1.0 CRHDP -0.5]
・米南部サウスカロライナのマクマスター州知事は、ハリケーン「イダリア」の接近にともない、州内に非常事態宣言を発令した。イダリアは現在、勢力を強めながらメキシコ湾をフロリダ州に向かって北上しており、30日に同州西岸に上陸すると予想されている。上陸時の勢力は5段階で3番目に強い「カテゴリー3」に達するとみられており、フロリダ州の近隣州も含む広範な地域に高潮などの警報が出されている。

連邦準備制度理事会(FRB)[NP HDP +0.8 CHDP +0.0 RHDP +4.5 CRHDP +0.0]
・米アトランタ連銀のロックハート元総裁は、パウエル議長の米年次経済シンポジウム(ジャクソンホール会議)での講演は政策の選択肢を残した点で効果的だったと言及した。「パウエル総裁はややタカ派的で、非常に実利的だった」とし、あらゆる選択肢を排除していないことを明確にしたと述べている。

米政府関係[NP HDP -0.7 CHDP +0.0 RHDP +0.3 CRHDP +0.0]
・ブルームバーグによると、米当局が中堅銀行の長期債務要件に関する新規則を提案した後で、米銀行株は29日の米株式市場で上昇。アナリストは資産規模1000億ドル超の銀行に影響を及ぼすとされる同提案が予想よりも厳しくなく、これら銀行にとって管理可能なものだとの見方を示した。KBW銀行株指数は一時1.7％高。トゥルイスト・ファイナンシャルが3.3％高、シチズンズ・フィナンシャルが3.4％高、コメリカが2.7％高、キーコープが2.8％高で取引を終えた。

会社・企業関係[NP HDP +0.0 CHDP 0.00 RHDP +0.0 CRHDP 0.00]
・ブルームバーグによると、アップルは今年最大の同社製品アップグレードとなるスマートフォン「iPhone15」と次世代アップルウオッチの発表イベントを9月12日に開催すると決定した。

ニュース[NP HDP -1.0 CHDP -0.5 RHDP -1.0 CRHDP -0.5]
・暗号資産(仮想通貨)ビットコインは強保ち合い。昨日NYで一時28000ドル台まで上昇、足もとも27500ドル台での推移となっている。上値は重そうだが、下値リスクが軽減したことは間違いなさそうだ。

ロシア政府関係[NP HDP -0.3 CHDP +0.4 RHDP -0.3 CRHDP +0.4]
・ロイターは、ロシアがブラジルの航空当局に対し、ロシアの民間軍事会社ワグネル創設者のプリゴジン氏が搭乗していた航空機墜落で死亡した件について、国際ルールに基づく調査を「現時点では」実施する予定はないと通告したと報じている。ブラジル製のエンブラエルのジェット機が先週、モスクワの北方で墜落し、プリゴジン氏を含む10人の搭乗者が死亡した。

中国政府関係[NP HDP +0.7 CHDP +0.1 RHDP -1.0 CRHDP +0.1]
・世界貿易機関(WTO)は、中国が日本製ステンレス製品に課した反ダンピング(不当廉売)関税がWTO協定違反と認定されたことをめぐり、中国から是正までに「適切な期間が必要だ」との通知を受けたと発表した。中国の通知は25日付。24日に始まった東京電力福島第1原発の処理水の海洋放出と関連しているのかどうかは分かっていない。WTOの紛争処理機関(DSB)で7月28日に日本側の「勝訴」が確定したが、是正期限は日中両国で協議して決めることになっている。

中国政府関係[NP HDP +0.7 CHDP +0.1 RHDP -1.0 CRHDP +0.1]
・ブルームバーグによると、中国の国有銀行は既存の住宅ローンに課している金利を引き下げる。事情に詳しい関係者が明らかにした。当局の指示に基づくもので、中国経済の成長支援策を強化する。中国の大手国有銀、預金金利の9月1日引き下げ検討-関係者関係者によると、中国は大手国有銀行が38兆6000億元(約775兆円)に上る既存の住宅ローンの大半について金利を引き下げると29日にも発表する可能性がある。引き下げは一時取得住宅のみが対象だと関係者のうち2人が語った。

日本政府関係[NP HDP -2.5 CHDP +0.0 RHDP -2.4 CRHDP +0.2]
・時事通信は、岸田首相が9月上旬に調整する中国の李強首相との会談に、暗雲が漂っていると報じている。東京電力福島第1原発の処理水海洋放出に中国が猛反発。岸田首相としてはぎりぎりまで会談を模索する考えだが、見送りとなれば、日中関係改善に向けた戦略も見直しを迫られる可能性があるとしている。

米政府関係[NP HDP -0.7 CHDP +0.0 RHDP +0.3 CRHDP +0.0]
・ブルームバーグによると、7月の米求人件数は減少し、この2年余りで最も低い水準。市場予想も大きく下回った。労働需要が鈍化しつつあることを示唆する新たな材料となった。

米政府関係[NP HDP -0.7 CHDP +0.0 RHDP +0.3 CRHDP +0.0]
・米連邦預金保険公社(FDIC)は、大手銀行が破綻した際の影響を緩和するための新たな規制案を発表した。3月に起きた一連の銀行破綻を受けた措置で、資産1000億ドル以上の銀行に対して破綻時に損失を吸収できるような一定水準の長期債発行を義務付けるほか、より詳細な破綻処理計画の提出も求めている。

ブラジル政府関係[NP HDP -0.7 CHDP +0.1 RHDP +1.4 CRHDP +0.3]
・ブラジルのルラ大統領は、国連安全保障理事会の枠組みを変更する可能性についてバイデン米大統領と話し合いたいと述べた。ルラ氏は来月NYで開催される国連総会に出席した際、バイデン氏と会談する予定だ。

日本政府関係[NP HDP -2.5 CHDP +0.0 RHDP -2.4 CRHDP +0.2]
・日本経済新聞は、円の実力、53年ぶり低水準、家計負担は20万円増、主要通貨で独歩安と伝えた。

日本政府関係[NP HDP -2.5 CHDP +0.0 RHDP -2.4 CRHDP +0.2]
・日本経済新聞は、迫るガソリン最高値、円安の寄与8割、原油高要因上回る、と伝えた。

会社・企業関係[NP HDP +0.0 CHDP 0.00 RHDP +0.0 CRHDP 0.00]
・みずほ証券のテクニカルリポートでは日経平均に関して、10年前の2013年を振り返りつつ、足元の水準について考察している。2013年は春に日銀の異次元緩和が実施されて、年前半の日本株は大きく上昇。年末にかけては年初来で5割超上昇し、尻上がりの株高へ向かった。一方、2023年の東証時価総額は800兆円台に達している。みずほでは、10年前からは約2倍へ膨らんでいると指摘しており、上値余地には慎重な見方も必要とコメントしている。

米政府関係[NP HDP -0.7 CHDP +0.0 RHDP +0.3 CRHDP +0.0]
・ロイター通信によると、29日に発表された米住宅市場関連の2指標は、米国の住宅価格が6月に安定化の兆しを見せ、長らく続いていた価格下落が底を打った可能性を示唆した。

米政府関係[NP HDP -0.7 CHDP +0.0 RHDP +0.3 CRHDP +0.0]
・在米中国大使館は、中国が「投資できない国」になったという声が米企業から出ているとしたレモンド米商務長官の発言に反論し、中国政府は外国企業の市場アクセスをさらに改善するために取り組んでいると表明した。大使館の劉報道官は、中国で事業を行う米企業7万社の大半が中国にとどまることを望んでおり、90％近くが利益を上げていると指摘している。

日本銀行(日銀)関係[NP HDP -1.5 CHDP +0.0 RHDP -1.7 CRHDP +0.0]
・田村日銀審議委員「現状では長期金利が1％まで上昇することはないと想定」「ファンダメンタルズから乖離した投機的な動きや急激な金利変動が見られれば、過度な金利上昇を抑制していく」「経済・物価を巡る不確実性は極めて高い状況」

日本銀行(日銀)関係[NP HDP -1.5 CHDP +0.0 RHDP -1.7 CRHDP +0.0]
・田村日銀審議委員「現時点においては金融緩和を継続することが妥当」「物価は当面上昇幅を縮小も、プラス幅を穏やかに拡大へ」「想定以上に物価が上振れる可能性も否定できない」

中国政府関係[NP HDP +0.7 CHDP +0.1 RHDP -1.0 CRHDP +0.1]
・中国不動産最大手の碧桂園(カントリー・ガーデン)は、3億5064万株の新株を発行すると発表した。香港上場で電子製品や不動産業などを営む建滔集団(キングボード・ホールディングス)が引き受けるという。新株発行によって調達する2億7000万香港ドル(約50億円)はそのまま建滔集団への資金返済に充当。碧桂園は2021年に建滔集団から18億8000万香港ドルの資金融資を受けていた。増資で債務の一部を株式化する。

会社・企業関係[NP HDP +0.0 CHDP 0.00 RHDP +0.0 CRHDP 0.00]
・米IT大手メタ(旧フェイスブック)は、中国に関係した組織が運営する世論操作のためのアカウントを7700件以上削除したと発表した。新疆ウイグル自治区の人権状況を肯定する投稿や、欧米の外交政策への批判拡散を図っていたが、実際の効果は限定的だったと結論付けた。

会社・企業関係[NP HDP +0.0 CHDP 0.00 RHDP +0.0 CRHDP 0.00]
・大和総研では7月の雇用指標を受けてリポートしている。7月の完全失業率(季節調整値)は2.7％と前月から上昇した。失業者数は増加し、就業者数は減少。大和総研では雇用環境の改善が足踏みしたと捉えている。7月の有効求人倍率(同)は1.29倍と前月から小幅に低下し、新規求人倍率(同)も2.27倍へと低下した。求人側・求職者側ともに増加したが、求職者側の増加が求人側のそれを上回った。大和総研では、先行きの雇用環境は経済活動の正常化の進展などもあって緩やかに改善すると予想。インバウンド消費の回復などを受けて、対人接触型サービスの労働需要が増加すると見込んでいる。

日本銀行(日銀)関係[NP HDP -1.5 CHDP +0.0 RHDP -1.7 CRHDP +0.0]
・田村日銀審議委員「物価目標が実現したか見極めるにはもう少し時間が必要」「2％目標が見通せるようになれば決定会合で適切な出口戦略を議論」「マイナス金利の解除は一つの正常化の選択肢」

日本銀行(日銀)関係[NP HDP -1.5 CHDP +0.0 RHDP -1.7 CRHDP +0.0]
・田村日銀委員「基本的に市場に金利形成ゆだねることが重要」

日本政府関係[NP HDP -2.5 CHDP +0.0 RHDP -2.4 CRHDP +0.2]
・岸田首相は、2025年春に予定通り大阪・関西万博を開催できるよう政府が主導する方針を表明する方向で調整していることが判明した。

中国人民銀行関係[NP HDP +0.4 CHDP +0.0 RHDP -3.4 CRHDP +0.0]
・中国人民銀行(中央銀行)、上海と深センの証券取引所が30日、民間企業と会合を開き民間部門への金融支援について協議した。会合には少なくとも11社が参加したという。第一財経が報じた。中国工商銀行や中国建設銀行、その他の大手商業銀行も参加したという。

日本銀行(日銀)関係[NP HDP -1.5 CHDP +0.0 RHDP -1.7 CRHDP +0.0]
・ブルームバーグによると、日本銀行の田村直樹審議委員は30日、2％の物価安定目標の達成が見通せる状況になった際の出口戦略では、マイナス金利の解除も選択肢の一つになるとの見解を示した。北海道釧路市で記者会見した。

イギリス政府関係[NP HDP -1.0 CHDP +0.1 RHDP -1.0 CRHDP +0.1]
・日本経済新聞によると、排ガス基準に適合しない自動車に通行料を課すロンドンの「超低排出ゾーン(ULEZ)」が29日に市全域に広がった。負担増に悲鳴が上がり、7月の英議会下院の補欠選挙は拡大を主導した市長が所属する野党・労働党の候補が敗れた。次期総選挙を控え、スナク政権は野党を攻撃する材料にしている。29日は首相官邸や中央官庁が並ぶロンドンのホワイトホールで抗議活動があった。

日本政府関係[NP HDP -2.5 CHDP +0.0 RHDP -2.4 CRHDP +0.2]
・NHKニュースによると、来月末までとなっている燃料価格の負担軽減策をめぐり、岸田総理大臣は、ガソリンの小売価格が1リットルあたり175円程度に抑えられるよう補助金を拡充する方針を明らかにした。

欧州中央銀行(ECB)関係[NP HDP -2.2 CHDP +0.0 RHDP +1.3 CRHDP +0.3]
・ブルームバーグによると、スペインのインフレ率は8月に再び伸びが加速した。欧州中央銀行(ECB)は利上げ継続を見極める上で物価統計を注視している。

欧州中央銀行(ECB)関係[NP HDP -2.2 CHDP +0.0 RHDP +1.3 CRHDP +0.3]
・センテノ・ポルトガル中銀総裁「ユーロ圏経済成長の指標はこのところ下振れている」

米政府関係[NP HDP -0.7 CHDP +0.0 RHDP +0.3 CRHDP +0.0]
・ロイター通信によると、米国立ハリケーンセンター(NHC)は30日、メキシコ湾を北上中のハリケーン「イダリア」が5段階で2番目に強い「カテゴリー4」に発達したと発表した。

会社・企業関係[NP HDP +0.0 CHDP 0.00 RHDP +0.0 CRHDP 0.00]
・日本経済新聞によると、国際航空貨物輸送の不振が続く。7月の日本発の輸出量は前年同月比26％減と、19カ月連続で前年を下回った。世界でも、海上輸送と比べ減少幅が大きい状況が続く。航空輸送の多い半導体や自動車関連の生産回復が鈍いほか、相対的な運賃の高さが響いている。航空貨物運送協会(東京・中央)がまとめた7月の日本発の航空貨物輸出量(混載貨物ベース)は前年同月比26％減の6万1605トンだった。

欧州中央銀行(ECB)関係[NP HDP -2.2 CHDP +0.0 RHDP +1.3 CRHDP +0.3]
・センテノ・ポルトガル中銀総裁「仮に利上げを休止したとしても、利上げは終了と言うことは誤ったメッセージになる」「政策決定には慎重にならざるを得ない」「インフレ率が年末までに3％を下回ると確信」

会社・企業関係[NP HDP +0.0 CHDP 0.00 RHDP +0.0 CRHDP 0.00]
・米蒸留酒大手のブラウン・フォーマンは30日、5-7月期の決算を発表したが1株当たりの利益は0.48ドルとなった。事前予想は1株当たり0.53ドルの利益。

日本政府関係[NP HDP -2.5 CHDP +0.0 RHDP -2.4 CRHDP +0.2]
・防衛省「北朝鮮が弾道ミサイルの可能性があるものを発射した」

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